ＨＰノート品質不良報告、パビリオン2000シリーズ

ＨＰノート品質不良報告、パビリオン2000シリーズ

HP製品をご利用の方は、毎日保証期間延長有無をＨＰホームページでチェックするようしてください。
私と同じ目に会わないためにはそれしか手がありません。

通常は保証期間は12ヶ月です。

私から見るとＨＰは「こっそり」保証期間を2倍に延ばしていました。
24ヶ月です。
パソコン購入時の私へ送られてきたＨＰ出荷伝票が残っていますが、それには私の住所、電話番号、氏名が印字されていますから、ＨＰ自身は私の顧客データを持っています。
しかし保証期間延長の旨をあえて知らせなかった。

なぜ保証期間を12ヶ月から24ヶ月に延ばしたときに、その理由と「延長の理由」を私に知らせないのか？
聞くと、延長することは日本ＨＰ社のホームページに掲載したという。

探してみるとなかなか見つからない。
20分くらい探してやっと見出す始末。

もし延長したときに100円でも使って私に連絡してくれたら、私は起動不良発生時にすぐにＨＰへパソコンを送り返しただろう。
そのとき、もし無償修理をめでたくするとなった場合に、私への通信料100円を請求されたら私はきっと払っただろう。

顧客に品質不安があるから保証期間を2倍に延長したことを連絡もせずに、故障を届け出るのが遅かったから修理代４～６万円を払え、というのはあくどい商売である。
ＭＡＤＥ　ＩＮ　ＣＨＩＮＡと知っていたら、「ネット販売のＨＰノート」は私はきっと買わなかっただろう。

壊れてから修理センターに電話したら、日本語上手な中国人が出てきて、中国から電話で回答してきた。
そのときにひょっとして中国製ではないかと気づいた。

パソコンの背面を見るとＭＡＤＥ　ＩＮ　ＣＨＩＮＡ．と印字していた。
28ヶ月ぶりの発見だった。

政府はＨＰノートの不良品販売によってどれだけの日本国民が泣き寝入りしているのか是非調査して欲しい。
トヨタはあれだけ米国政府にたたかれている。

日本政府は米国ＨＰをたたくべきかどうか、具体的事象を調べて判断をするべきである。

後日、日本ＨＰ本社に苦情届けを出した。

翌々日、日本ＨＰ本社から電話があった。
私は日本ＨＰの社長に会いたいと申し出た。
それはできないという。

では、明日日本ＨＰ本社に伺うと申し出た。
それも会えないという。

電話で話を聞くだけだ。
電話でもいうことは同じ。

24ヶ月過ぎたパソコンはたとえ故障が21ヶ月から始まっていても有償保証だという。
話になりません。

ＩＴに詳しい友人いわく。

「安いものはおかしいものがあるもの」という。
ＨＰにバッタものがあるとは信じていないで買ってしまった。

もうＨＰ製品を買わないようにするしか自衛策はない。

六価クロムの発ガン性

先ほど六価クロムの地下水中の濃度基準を述べたが、実はセメントに混ぜてあちこちにばら撒いているらしい。

「発がん性物質に係る発がん分類及び管理濃度等一覧」を見た。

http://www.mhlw.go.jp/shingi/2002/11/s1126-8g.html

このサイトは開けなかったが、キャッシュページをみることができた。

サイトアドレスにある「mhlw.go.jp」は厚生労働省のことである。

その一覧には、六価クロムの土壌中の許容濃度はこう書いてある。

0.05mg/m3(6価クロム化合物)

0.01mg/m3(ある種の6価クロム化合物) Crとして

主権者国民の僕（しもべ）であるはずの厚生労働省が、「ある種の6価クロム化合物」と表現し、事実を隠すような形で猛毒の許容濃度を公開するのは不可解である。

一体誰の利益を考えているのであろうか。

「ある種の6価クロム化合物」が何を指しているか、またそれを国土にどうばら撒いたか、まったく国民は知ることができない。

しかもそれは周知の環境基準の更に1/5という低濃度での発がん性を持つという。

もっとも危険な猛毒の正体と存在状態を秘匿する役人の姿勢は、エイズ血液製剤や肝炎訴訟で国民の命を軽視した姿勢と元が同じであるように見える。

主権者国民が生活の中で六価クロムにより発ガンリスクを負っているというのに、切迫感がまったく感じられない。

子供手当てで大切に育てている子供が、実は一番大きな発ガンリスクを負う。

国土交通省は「セメントに混ぜていたことは周知のこと」と報告書の冒頭で堂々と書いている。

『セメント及びセメント固化材を土と配合する場合の溶出試験について、平成12年3月と平成13年4月に国土交通省直轄事業を対象に通知を発出しています。

普通ポルトランドセメント中に六価クロムが含まれることは周知のことであったが、土と混合して固化処理を行った際の周辺環境への影響に関する認識は、一部で六価クロム溶出の疑義が出されていたものの、現場サイドではほとんど等閑視されていた状況であった。

しかしながら、土壌汚染基準及び地下水環境基準の整備が進められ、ダイオキシン汚染も顕在化するなか、土壌汚染への国民の意識の高まりを受けて当委員会の発足をみたものである。』（「六価クロム溶出試験」より）

http://www.mlit.go.jp/tec/kankyou/kurom/pdf/hokoku.pdf

「等閑視されていた」という日本民族があまり使わない用語がここで使われている。

「等閑視」とは、「いいかげんに扱うこと」である。

厚生労働省自身の「国民の生命を守る姿勢」そのものが「等閑視」だったように見えてしまう。

国民の健康を後回しにする官僚の後ろ向きの姿勢が、この文にはよく現れている。

国土のあちこちに六価クロムを土木建築工事を通じてばらまいた人々の報告書でもある。

その歩道の上で遊び、粉塵が舞う中で生活するのは官僚でもなくゼネコンでもなく、主権者国民の子供たちなのである。

問題を先送りする姿勢は国民への背信行為である。

民主党連立政権は、そういうおかしな役人をただちに罷免すべきではないだろうか。

少なくとも私たちの税金でそういう役人の生涯生活の面倒を見るべきではない。

黄砂の発がん性チェックを！

今日は日本全土が黄色い砂で覆われるようだ。

中国の砂漠で微細な砂の粒が空に舞い上がって、偏西風に乗ってやってきた。

日本人はみなそれを吸い、それが付着したソフトクリームやクレープを食べる。

黄砂を経口や吸引で体内に摂取する。

古代以来続いてきた春の珍事は、春が来たことを教えてくれる。

古代以来の砂の成分であるならば、何も変わらないし、ゴビ砂漠の砂への抵抗力を人間は身につけてきた。

その黄色い砂の成分はここ10年ほどで大きく変化しているのではないか？

日本より低い生産量だった鉄鋼やステンレスなどは、この10年で中国が日本を抜き去り、数倍の巨大な製造拠点化していった。

猛毒で発ガン性のある六価クロム、カドミウム、水銀などの重金属は最近の研究ではナノサイズの小さなものであっても吸引により肺気腫や肺がんを誘発する危険性が指摘され始めている。

中国での有害金属微粉の管理をどうしているか、日本人は知る由もない。

万一日本の法律に照らせば違法となるような操業が中国国内で放置されているとしたら、その粒は風で大気へと舞い上がるだろう。

砂漠の黄色い砂はほぼ無害だが、空中で有害成分とくっついた砂を吸引もしくは経口摂取すれば、それは発ガンリスクを高めることになるだろう。

日本政府は国境を越えて日本へ到達する大気や粒子の成分を常時監視し、健康防衛を果たす義務がある。

自衛隊は国境線において、そういう役割を担うべきだろう。

何を神経質なことをと思う方も多いだろうが、WＨＯが発がん性をしてきしている有害金属の濃度レベル、0.01ｍｇ/L（ppm）をコップの砂糖水で作ることを想像してみるべきである。

まず１Ｌ（リッター）の容器に水をためて、そこに有害物質0.01mgを入れて溶解したものである。

砂糖の耳かき一杯分の重さは、約30mgである。

つまり耳かきで砂糖を掬い取って、そこから3 /1000だけ取り出して水に薄めたものである。

それほどの濃度でも発がん性を疑われている物質を工業国は大量生産により副生しているのである。

すべてが完全管理下にあり、耳かき一杯といえども大気へ舞い上がってはいないと中国政府は回答することだろうが、日本人はそれを信じられない。

自ら常時分析をし、国民へ知らせるべきである。

沖縄や鹿児島が最初に被害を受けるだろう。

しかし、海上の国境線上で海上自衛隊が大気や水の分析をして、メディアで迅速に警報を発すれば、日本国民は自宅に待機することで被爆を防止できるのである。

つなみ警報や新型インフルエンザの空港防衛をあれだけしっかりやっている国が、六価クロムやカドミウムなどの有害金属の飛来に自由許可を与えているのはバランスが取れていない。

数万円程度の経費で分析は可能であるはずだ。

子供手当てなどよりはるかに安い金で警報を発することは可能だろう。

子供の将来は子供手当てだけで確保できない。

健康で安全な国土であってはじめて子は育つ。

（参考）上記に使用した数字の参考資料を以下に抜粋する。

『Ｑ耳かき一杯ってどれくらいの重さ？

質問者が選んだベストアンサー

水の場合、１cm（１０mm）立法で１g（１０００mg）だが、耳掻き大なら３mm立法程度かな。

すると３×３×３＝２７mgというところ。

ピーナッツの比重は知らないが水より小さいとすると２０mg程度か。

グラムに直すと、０．０２g

耳掻きの大きさにもすくいかたによっても違うが、大差あるまい。

補足

うう・・っということは

0.02÷10×0.05　で・・0.0001ｇか・・ダメだ・・LD50を大幅に超えてる・・死ぬかも・・ごきげんよう』（「耳かき一杯ってどれくらいの重さ」より）

http://okwave.jp/qa/q4917915.html?order=DESC&by=datetime

２０ｃｃの計量スプーン一杯分の水が20gで、白糖なら２４ｇだから、砂糖の比重は水に近い。

リコールすべきｈｐノートパソコン「パビリオン」

私は2007年9月にネットで購入しました。
保証書には1年間無償保証と書いていました。

2009年6月頃から電源ｏｎで起動しなくなりました。
保障期間外だから修理依頼すればお金がかかりますので、何とか電源を強制ｏｎ／ｏｆｆを繰り返すとときどき起動することがありました。

そのときリカバリディスクを読ませて修復して使用していましたが、
2010年1月とうとうまったく電源ｏｎで起動しなくなりました。

ｈpに電話すると中国人が日本語で応対しました。
中国から電話回答しているとのこと。

パソコンの背面を見るとMade in China.と書いてある。

保障期間はいつの間にか？「2年間」になっていたが、それから外れているという説明でした。

2年くらいで10万円もの精密機械が壊れるのはおかしいと文句をいうと、おかしくなったときにすぐに連絡しないから24ヶ月を過ぎてしまったという。
？？？

出荷伝票には私の住所や電話番号が書かれているから、ｈｐ自身は私の連絡先を保存しているのである。
保障期間が延長したのなら、なぜ電話かはがきで知らせないのかというと、っ中国人女性はホームページに書いたという。

誰がいつもｈｐのホームページを見ているのでしょう。
やがて「エスカレーションします」という。

それは上司に上げるということで、数日後これも中国から日本女性が自宅へ電話してきた。

また同じ説明をするが、しばらくして「引き取りにドライバーを自宅まで行かせます」、という。

当然無償修理するものと思っていると、標準の「修理依頼書」をFAXで送ってきた。

そこには何万円までなら有償修理しますと書く欄があった。

私は無償修理の依頼だから、有償なら修理するつもりはないと書いて送りました。

パソコン修理場所は千葉県です。
3日目に千葉県からパソコンが送り返されてきました。

開いてみると「有償なら修理しない」とあるので、何もしないで送り返したと書いていました。

どうも中国のエスカレーションしたという女性担当者と千葉県の修理担当者間ではなんら顧客の私の言い分を情報交換していないようです。

同じ頃にhpノートを買った友人に聞いてみると、彼も2年半でＨＰノートパビリオンが故障し、修理に4万円払えといわれたのでバカバカしくなり、新しくＤＥＬＬノートを買ったと答えました。

ｈｐは中国製の明らかなＭＰＵ不良品を搭載したノートを日本人へ販売し、こっそり保障期間を2倍に延長しつつ、24ヶ月過ぎた故障には4～6万円の請求を行っています。

トヨタのクレームで国会は公聴会を開いてトヨタの社長を呼びつけました。

日本の政府もこの件で米国ＨＰ社長を国会の証人喚問か参考人招致して、世界市場におけるＨＰの品質管理体制を弾劾してもらいたいと思っています。

読者の皆さんもＨＰノートにはご用心ください。
保障期間が何年なのか確認してそれいないなら点検にすぐに出しておくべきでしょう。

「パソコンの不具合に我慢しながら努力して使い続けるほうが悪い！」といわれるようです。

ＨＰノートパビリオンはリコールせよ！の巻でした。